地盤改良には、多額の費用がかかります。調査してみないと改良が必要かどうかは判断できません。調査をした結果、大幅な地盤改良が必要になって建物にかける費用を削らなくてはならなくなった…予算を上げなくてはならない…というような問題も発生します。
しかし、地盤改良を行わなくても良い土地も存在します。住宅を建てるのに問題がない土地であれば、地盤改良は必要ありません。場合によっては数百万円の地盤改良費がかからずに済むため、その分住宅やその他の部分にお金がかけられます。
ではどのような土地なら地盤改良がいらない可能性が高いのか、見極め方を見ていきしょう。
このページで分かること
周りの土地よりも標高が高い土地、いわゆる丘の上にある土地は地盤が強いとされています。
実際に各地にある高級住宅街と呼ばれる土地も、急な坂がある高台に構えられているケースが多く、標高が高い土地は地盤が強い土地といえます。
造成地とは、一度掘り起こした土地のことです。地盤は一度掘り起こしてしまうと弱くなるため、造成地で擁壁があるような土地には気を付けましょう。
何度も掘り起こしていれば尚更、地盤は弱っています。また、擁壁が古い土地はさらに注意が必要です。擁壁があっても古くて現在の建築基準法に適合していないと判断された場合、擁壁の工事も必要となってさらに費用がかかります。
川や田んぼだった場所は地盤が弱い可能性がある、というお話をしたように、以前はどのように使われていた土地なのか、元々何があったのかをチェックすることで地盤の強度がある程度判断できます。
国土交通省が日本全国の古くからの空中写真を公開している国土変遷アーカイブ空中写真閲覧では、どんな土地だったのかが調べられます。
土地の地名や住所も、地盤の強度を予測するのに活用できます。地名に「丘」「山」「台」がついている場合は標高が高く、地盤が強いといえるでしょう。一方で「川」「田」「池」という字がついている土地は、昔は川だった、田んぼがあった、池があったなど水が多かった土地であるため、地盤が弱い可能性が高いです。
また神社があるかどうかもチェックしましょう。昔から神社は災害リスクが低い場所を選んで構えられています。地盤調査などもなかった時代からある神社であれば、なおさら土地の強さが期待できます。
地盤調査会社の提供する地盤改良履歴で、家を建てる予定・購入する予定の土地周辺の地盤改良履歴をチェックしましょう。おおよその地盤の状態がわかります。今まで地盤改良をした土地が多い場合、地盤改良が必要になるケースが多いです。反対にあまり改良をした履歴がない地域は、改良をしなくても家が建てられる可能性が高いでしょう。
ただし地盤の強度は少し位置がずれただけでも変わるといわれています。確実な情報ではないため、あくまで参考程度に留めましょう。
ハザードマップは、行政のサイトで確認可能です。地震が発生した際、液状化リスクがあるかどうかがチェックできます。液状化現象が起こると、水が地上に浮く際に吐き出された水の分だけ地盤が沈下してしまいます。住まいの直下で起こった場合、家が大きく傾いて部分的に破損したり、大きな破損がなくてもいずれ倒壊したりする恐れもあるでしょう。市区町村役場でも紙で配布されています。
A. はい、あります。地盤の強度が十分であると判断された場合は、地盤改良を行わずに建物を建てることが可能です。ただし最終的な判断は地盤調査によって行われます。
A. 一般的には標高が高い土地や台地、丘陵地などは地盤が強い傾向があります。水はけが良く、過去に水辺だった形跡が少ない土地ほど安定している可能性が高いです。
A. 造成地や埋め立て地、過去に川や田んぼだった土地は注意が必要です。また、地名に「川」「池」「田」などが含まれている場合も、地盤が弱い可能性があります。
A. 地震時の液状化リスクや災害リスクを確認するために活用します。液状化の可能性が高い地域では、地盤改良が必要になるケースが多いため、事前の確認が重要です。
A. いいえ、最終的な判断は地盤調査によって行われます。事前情報からある程度の予測はできますが、正確な地盤の状態は実際に調査を行わなければ分かりません。