岩水開発
岩水開発の地盤調査の特徴
全国に営業所がある地盤改良業者
岡山県に本社を持ち、日本全国に営業所やFC加盟店がある「岩水開発株式会社」。四国には、徳島県に四国営業所が設置されています。昭和40年の創業以来、地盤改良を中心事業にしており、調査部門には地盤調査を専門に実施する部署も設置されています。調査にあたっては、スクリューウェイトによる貫入試験はもちろん、岩水開発が独自に開発した特殊な調査装置を活用する試験もあります。
年間6000件を超える調査実績
全国で地盤調査を手がけている「岩水開発株式会社」。年間6000件を超える※豊富な試験実績を有しています。これらの調査で得られた結果や経験を活かしながら、信頼できる調査結果を提供しています。実績には多様な調査方法が含まれており、ボーリングによる地盤調査をはじめ、振動調査やオートマチックラムサウンディング試験なども対応可能です。
※2021年月時点、公式HPより。詳細不明（https://www.gansui.co.jp/architecture_check.html）
調査結果の解析後、対策案の提供も
「岩水開発株式会社」の調査では、現地における地盤調査の実施後、結果内容の整理や解析を行います。数値などのデータを報告することはもちろん、地盤の状況をわかりやすく解析したのち、「このまま対策をしなければどうなるか」といったシナリオを交え、蓄積されたデータを活用し、現場の地盤に対する対策案なども提案してくれます。
岩水開発の地盤調査は豊富な試験実績を活用し、現場の地盤に対する対策案なども提案してくれるといった特徴があるようです。
このサイトでは他にも、地質調査技士が在籍している信頼性の高い地盤調査会社をまとめて紹介しています。
徳島エリアの地盤調査依頼で迷っている方は、会社選びの参考にしてみてください。
岩水開発はこんな方に向いています
依頼内容や現場条件、調査後にどこまで支援を求めるかによって、適した地盤調査会社は変わります。岩水開発は、年間6000件を超える豊富な調査実績を活かした対応に加え、多様な調査手法への対応力、さらに調査後の解析・対策提案まで一貫して相談できる点が特徴です。
実績豊富な会社に調査を任せたい
全国で年間6000件以上の調査実績があるため、多様な地盤条件に対応してきた経験を重視したい方に向きます。過去のデータやノウハウを踏まえた判断が期待できるため、調査結果の信頼性を重視するケースにも適しています。
複数の調査手法を組み合わせて、精度高く判断したい
スクリューウェイト貫入試験やボーリング調査、振動調査、各種原位置試験などに対応しているため、地盤条件に応じて最適な調査方法を選びたい方におすすめです。単一の試験だけでなく、複合的な調査で精度を高めたい場合にも向いています。
調査結果だけでなく、その後の対策まで相談したい
調査後には結果の解析を行い、地盤の状態やリスクを踏まえた対策案の提案まで対応しています。そのため、「調査して終わり」ではなく、改良や設計の方向性まで含めて検討したい発注者に適しています。
全国対応できる会社に依頼したい
本社のある岡山県をはじめ、全国に営業所やネットワークを持っているため、エリアを問わず対応可能です。複数地域での案件や、同一基準での調査を行いたい場合にも向いています。
依頼前に確認しておくと安心なポイント
- 調査目的（設計用／改良検討用／リスク把握など）
- 対象となる構造物や用途（住宅・造成・土木構造物など）
- 現場条件（地形・地下水・周辺環境・搬入条件）
- 希望納期や報告書提出のタイミング
岩水開発のおもな調査項目
スクリューウェイト貫入試験
「岩水開発株式会社」では、全国で一般的に実施されている「スクリューウェイト貫入試験」を実施。日本工業規格（JIS）でも制定されている試験方法です。
現地の地盤に対して、スクリューウェイト＝回転と重りを貫入する調査を実施。土の抵抗を測定することで、地盤の方さや締まり具合を調べることができます。戸建住宅の宅地をはじめ、年間6000件を超える調査実績を誇ります。
※2021年月時点、公式HPより。詳細不明（https://www.gansui.co.jp/architecture_check.html）
標準貫入試験
「岩水開発株式会社」の地盤調査では、ボーリング調査はもちろん、それと併せて「標準貫入試験」も実施しています。
定められた高さから重りを落下させ、最終的に30cmの深さに達するまでに要した回数から、土の硬軟さや締まり具合を判定。同時に、土の採取を行うこともできるため、液状化判定まで役立てることもできるとあって、一石二鳥の調査と言えます。
振動調査
道路であれ、建造物であれ、建設の工事現場では環境振動が発生します。「岩水開発株式会社」では、専用の機器を導入することで、この環境振動による調査を実施。地盤状況を解析することはもちろん、振動が発生するメカニズムも調査。
この調査によって、専用の計測機やセンサーを活用して、振動低減策なども提案することができます。
岩水開発のその他調査
動的コーン貫入試験
ロッド先端のコーンをハンマーで地盤に打ち込み、一定の貫入量に対する打撃回数と貫入量を連続的に記録して、地盤の硬さや締まり具合、層の変化を把握する試験です。スクリューウエイト貫入試験では評価が難しい硬質層（目安としてN値30超）の確認にも用いられます。現地で深さ方向の傾向を短時間でつかめるため、調査点の追加判断や改良範囲の検討にも有効です。深さ方向に連続データが得られる一方、土試料の採取はできないため、必要に応じてボーリング等の試料採取と組み合わせて総合判定します。
敷地調査
建築確認申請に必要な測量調査として、道路幅員、隣地・道路との高低差、既存建物や工作物の位置、周辺状況などを現地で確認します。光学測量器とデジタル平板システムを用いて、敷地条件に応じた平面図・高低差図等を作成し、配置計画や造成計画、排水計画の前提条件を整理します。設計初期の「敷地の見える化」を行い、手戻りの少ない計画立案に役立てます。
弾性波探査
地下を伝わる弾性波が、P波速度・S波速度・密度など物性の異なる境界で屈折・反射する性質を利用し、地表から地下構造を推定する手法です。測線上で波動を計測して速度分布や層境界の傾向を把握し、基盤深度の目安、硬軟の変化、不均質部の存在を読み取ります。点情報になりがちなボーリング調査を補完し、調査計画や施工リスク検討の精度を高めます。
平板載荷試験
基礎を設置する深さまで掘削し、載荷板（鋼板）を据え付けて、想定する建物荷重と同等の荷重を段階的に載荷します。各段階の沈下量を測定して荷重―沈下関係を整理し、地盤の支持力（強さ）や変形特性の目安を評価します。比較的短時間で現地の支持状況を確認できるため、設計条件の妥当性確認や、改良後の確認試験としても有効です。
沈下動態観測
盛土や構造物施工に伴う地盤の挙動を把握するための継続観測です。地表面沈下板、地中層別沈下計などを設置し、時間経過による沈下・変位の推移を定期的に読み取って整理します。沈下の進行や収束傾向を把握することで、施工速度や載荷条件の調整、周辺構造物への影響評価に活用可能です。過大沈下の早期検知にもつながり、安全で効率的な施工計画の立案・管理を支えます。
地中レーダー探査
地中レーダーアンテナを地表で走査し、電磁波の反射から地中の情報を非破壊で把握する方法です。地盤の緩みや空洞の兆候、埋設管・埋設物の位置や深度、トンネル等のコンクリートの厚さなど、浅層部を中心に幅広い対象を確認できます。掘削前の障害物確認や空洞リスクのスクリーニングに有効で、異常が疑われる箇所は追加調査で裏付けを取るなど、調査計画の合理化にも役立ちます。
現場密度試験
土木工事における締固め品質を確認するため、現場の土の密度を把握する試験です。測定箇所の土を採取して密度や含水状態を求め、土の緻密さ・締まり具合を評価します。粘性土、砂質土、礫質土など土質によって管理の考え方が異なるため、材料特性に合わせて基準値や管理方法を設定し、施工の安定性確保に活用します。結果は品質管理記録として整理し、施工条件の見直しにも反映可能です。
土質試験
地盤を構成する土の状態や性質を室内で定量化し、設計・施工に必要な地盤定数の設定に用いる試験です。土・水・空気の割合や土質の特徴を把握することで、液状化の可能性や想定沈下量などを事前に予測し、適切な基礎形式や地盤改良工事の検討材料とします。現地調査で得た情報と合わせて総合判定し、条件設定の根拠を明確にしたうえで報告書に整理します。
土壌汚染調査
土壌汚染対策法に基づく調査から、費用を抑えた簡易調査まで、対象地の履歴・周辺環境・健康リスク等を総合的に踏まえて調査計画を立案します。資料調査・現地踏査を行い、採取地点・深度を設定して土壌（必要に応じて地下水）を分析し、結果に応じて対策の方向性を整理します。法に基づく「土壌汚染状況調査等」は指定調査機関が実施する枠組みであり、目的に応じて手続きも含めた支援が重要です。
地下水調査
粘土などの滑りやすい層と地盤層の間に地下水が入り込むと地すべりの要因になり得るため、地下水の賦存状況、性質、流動量などを把握することが重要です。観測によって水位変動や湧水状況を整理し、必要に応じて排水・止水計画や地盤改良の検討に反映します。地下水条件を事前に押さえることで、施工時の想定外の湧水・不安定化リスクを低減し、周辺環境への影響も含めた合理的な対策立案につながります。
岩水開発の会社情報
| 社名 | 岩水開発株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 徳島県徳島市川内町富吉55-74（四国営業所） |
四国の地盤調査会社
