1946年に創業した中央開発は、70年を超える(2021年6月時点)歴史がある地質調査会社です。
「人、土、水が調和するエンジニアリングによって社会に貢献すること」をモットーに、構造物の基礎調査の分野をはじめ、現在では多様な分野で建設コンサルティング事業を展開しています。大規模な開発プロジェクトにも携わっており、高い技術力に強みがあります。
地中にあって目に見えない地盤は、十分に堅いように思われる場合でも、岩盤のあいだの割れ目が変形を来したり、地下水が流れたりすることによって、不具合が発生する可能性があります。
中央開発の地盤調査は、地質学者・ジオドクターの目によって、しっかりと試験。ボーリング調査をはじめ、手と足を使い、地中の状況を探っていきます。
中央開発が携わるのは、官公庁によるインフラ整備や大規模な開発プロジェクトなど。
地盤調査をはじめ、活断層の調査や会場ボーリングなどを得意としており、急峻な山地エリアでもボーリング調査を駆使して調査を行うことができます。地盤調査で重要なのは、土地利用の目的や環境にあわせた調査方法を提案すること。この対応力も中央開発の強みの一つです。

中央開発の地盤調査は官公庁などを対象とした、大規模な調査プロジェクトに向いているという特徴があるようです。
このサイトでは他にも、地質調査技士が在籍している信頼性の高い地盤調査会社をまとめて紹介しています。
愛媛エリアの地盤調査依頼で迷っている方は、会社選びの参考にしてみてください。
依頼内容や対象となる構造物、求める調査レベルによって、適した地盤調査会社は異なります。中央開発は、創業70年以上の豊富な実績に加え、地質技術者による専門性の高い調査、さらに官公庁案件や大規模プロジェクトに対応できる技術力が特徴です。
官公庁によるインフラ整備や大規模プロジェクトに携わってきた実績があるため、公共性の高い案件や規模の大きい調査を任せたい方に向いています。複雑な条件を伴う計画にも対応しやすい点が強みです。
地質学者・ジオドクターの視点で地盤を評価しているため、表面的な確認だけでなく、岩盤の割れ目や地下水の影響まで丁寧に把握したい方におすすめです。専門性の高い判断を重視するケースにも適しています。
土地利用の目的や周辺環境に合わせて調査方法を提案しているため、画一的ではなく現場ごとに最適な方法で進めたい方に向いています。急峻な山地や特殊条件のある現場にも適しています。
地盤調査だけでなく、液状化調査や活断層調査にも強みがあるため、災害リスクを踏まえて計画を進めたい方にも向いています。安全性を重視した開発や設計を行いたい場合にも適しています。
依頼前に確認しておくと安心なポイント
地質調査
地盤は土だけでなく水からもできており、人間は土と水に調和して共存しなければなりません。
このような考えから中央開発は、それぞれの地域特性を捉えた地盤調査を実施。創業70年の種類豊富な地盤調査の経験を活かし、オーダーメイドの地盤調査を行うことで、しっかりと支持層の状況を判断し、報告提案までつなげてくれます。
地盤調査
中央開発の経験豊富な地質技術者は、「地面の医者=ジオドクター」の目でしっかりと地盤を調査。
堅いように思われている地盤も、岩石の割れ目などを原因に、変形が発生したり、地下水が流れたり、といった軟弱地盤になってしまいかねないもの。だからこそ、ボーリング調査をはじめ、技術者地震の手と足で、岩盤を試験していくのです。
液状化調査
震源から離れた首都圏でも、地盤の液状化被害が多発した東日本大震災の経験から、宅地開発や企業用地においても液状化調査のニーズが高まっています。
中央開発では「スウェーデン式サウンディング試験」だけはなく、さらに低コストで液状化判定を行うことができる新しい調査工法なども提案しています。関心が高まっているからこそ、必要な調査分野です。
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中央開発は、社会貢献の一環として、地震・豪雨などの大規模災害時に無償の独自調査を実施し、写真付きの災害情報マップや報告書を一般公開しています。また、地盤、地質、地形の技術集団として、被害の拡大防止や二次災害の防止、そして将来への備えを目的に技術力を提供しています。
調査で得られた情報は、被災地の写真などを含む災害情報マップとして、一般に無償公開されており、近年の能登半島地震や豪雨災害などの報告書が掲載されています。
地盤情報の電子化と共有化、および地質調査業務の効率化を目的として、液状化簡易判定ソフト「CKC-Liq」などを無償公開しています。
他にもボーリングデータの入力・表示・印刷ができる柱状図作成ツール(GeoBuild)、地質断面図を作成する断面図作成ツール(LayBuild)など旧版を無償提供(最新版は有償)しており、日本の地盤工学分野の発展に寄与しています。
技術と知識を追求するため、社員は積極的に学会等で研究成果を発表しています。地盤調査・実験技術、斜面防災のためのモニタリングシステム、活断層調査、ダム湖のソナーマッピング技術など、多岐にわたるテーマで論文を公表しています。
これらの活動は、専門知識の向上と社外への技術発信を促すとともに、地盤工学や地球科学分野の発展に貢献しています。
「地盤情報ナビ」は、国や地方自治体が公開しているボーリングデータや、液状化危険度マップ、土砂災害危険度マップ、土地条件図などの地盤・防災情報を一元的に閲覧できる無料のWebサービスです。会員登録(無料)をすることで、ボーリング柱状図の閲覧が可能となります。建築の基礎設計や災害リスクの把握に役立ち、誰でも簡易に地盤リスク情報を確認できる防災ツールとして提供されています。
研究の質の向上と技術開発を加速させるため、国内外の大学や研究機関、民間企業と積極的に共同研究を行っています。
具体的には、早稲田大学との比抵抗モニタリング装置の共同研究や、自社技術「Nソナー」によるダム湖・ため池の堆砂状況把握の高度化に取り組んでいます。様々な分野の専門家と連携することで、斜面防災やインフラ維持管理といった社会課題の解決に繋がる新たな技術開発を推進しています。
地盤・地質の専門知識を社会に還元し、防災リテラシーの向上に繋げるため、学校・自治体・企業を対象に出前授業や講演・講習会を積極的に実施しています。
具体的には、地震や液状化、地盤特性、緊急地震速報の仕組みなどをテーマに、小学校の防災イベントや大学でのワークショップ、自治体・行政機関主催の研修等へ講師を派遣。子どもから社会人まで幅広い層に向けて知識を分かりやすく伝えることで、地盤災害への理解促進と地域の防災力向上に貢献しています。
地域社会への貢献を目的に、社員ボランティアによる清掃・除草などの環境保全活動を継続的に実施しています。
具体的には、御前山ダム周辺の環境整備・育成作業や、熊本県玉名市の旧干拓遺跡における堤防除草、大蘇ダム周辺の草刈・清掃などに参加しており、作業後には水路の機能回復や堤防の美化といった効果が確認されています。
同社は、こうした取り組みを通じて地域環境の維持・改善に寄与し、今後も「社会に貢献する企業」として活動を継続していく予定です。
中央開発は、SDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた取り組みを行っており、その活動と17の目標との関連性を明確にしています。
特に、「安全な水とトイレを世界中に」「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」「産業と技術革新の基盤をつくろう」「住み続けられるまちづくりを」などの目標に対し、ODA事業への参加、再生可能エネルギー関連調査、防災技術開発、土壌地下水汚染対策技術などで貢献しています。
| 社名 | 中央開発株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 愛媛県松山市山越6-1-16(四国支店) |
中央開発株式会社の特徴などを紹介してきました。
どの特徴も他と比較してもよい特徴といえるでしょう
愛媛にはそのほかにも地盤調査・地盤改良会社が存在しているので比較してよりよい依頼を検討してみてください。