「深層混合処理工法」とは地盤改良法の一つで、多様な地盤に適用できるため、広く利用されています。ただし、デメリットがないわけではありません。
ここでは、四国で地盤調査・地盤改良を実施する際に知っておきたい深層混合処理工法の基礎知識について解説します。
このページで分かること
「深層混合処理工法」は地盤改良法の一つで、「柱状改良工事」と呼ばれることもあります。その名のとおり、地盤内に柱状の改良体を形成して建物を支える方法です。
深層混合処理工法では、セメント系の固化材と水を混ぜた「セメントミルク」を地盤内で吐出させます。原地盤とセメントミルクを撹拌混合しながら掘削を進め、柱状の改良体を形成します。
深層混合処理工法は、地盤改良法の中でもコストを抑えられ、騒音や振動が少なく実施しやすい点が特徴です。鋼管杭よりも改良体を安価に作り出せることや、作業効率の良さが魅力です。
原地盤とセメントミルクを撹拌混合する施工方法は、地盤そのものを改良できます。また、表層改良よりも深い範囲での施工が可能なため、不同沈下対策として有効です。
多様な地盤に適用できることも特徴です。深層混合処理工法は支持層のない地盤にも対応でき、軟弱層が厚いケースにも適用できます。さらに、軽量な機械を使用するため、建築物が近接した状態でも施工が可能です。
深層混合処理工法は、環境への影響が懸念される地盤改良法です。土の質によっては六価クロムが溶出する場合があり、さらにセメントを混合することでヘドロが産業廃棄物として排出されます。これら2つの要素により、周辺環境が悪化する可能性があります。
土地を売却する予定がある場合、深層混合処理工法の採用は慎重に検討する必要があります。改良体が残ることで売却価格が下がる可能性があるためです。また、改良体を撤去する場合にも費用が発生します。
地盤改良法として広く採用されている深層混合処理工法は、コストを抑えられ、騒音や振動が少なく実施しやすい工法です。しかし、環境への影響や土地売却時の価格低下といったデメリットも考えられます。四国で地盤調査・地盤改良を検討する際には、メリットとデメリットの両方を十分に考慮したうえで選択する必要があります。
A. 深層混合処理工法とは、地盤内でセメント系固化材と原地盤を撹拌混合し、柱状の改良体を形成する地盤改良工法です。「柱状改良工事」と呼ばれることもあります。
A. 軟弱地盤や支持層が深い土地など、表層改良では対応が難しい地盤に適しています。幅広い地盤条件に対応できるため、住宅建築を中心に広く採用されています。
A. コストを比較的抑えやすいこと、騒音や振動が少ないこと、不同沈下対策として有効であることが主なメリットです。また、狭小地や周辺建物が近い場所でも施工しやすい特徴があります。
A. 原地盤を深い位置まで改良できるため、不同沈下対策として効果が期待できます。建物荷重を支えやすい柱状改良体を形成することで、地盤の安定性向上につながります。
A. セメント系固化材を使用するため、土質によっては六価クロム溶出の懸念があるほか、施工時に発生する汚泥処理が必要になる場合があります。また、改良体が地中に残る点も考慮が必要です。
A. 地中に改良体が残るため、売却時に説明が必要になるケースがあります。また、将来的に撤去工事が必要になった場合には追加費用が発生する可能性もあります。
A. 専用の掘削攪拌機を用いて地盤を掘削しながら、セメントミルクを地中へ注入します。その後、原地盤と撹拌混合することで柱状の改良体を形成し、地盤を強化します。