地盤調査には、目的や建物の規模や構造によって「スクリューウェイト貫入試験」や「標準貫入(ボーリング)試験」「平板載荷試験」などさまざまな調査方法があります。では、それぞれの方法によって信頼度はどのように変わってくるのでしょうか?
半日程度で調査可能な「スクリューウェイト貫入試験(旧スウェーデン式サウンディング試験)」は手軽なため、住宅などの軽い建物の地盤調査として一般的です。
住宅品質確保促進法(品確法)の施行以降では、新築住宅の数だけ「スクリューウェイト貫入試験(旧スウェーデン式サウンディング試験)」が行われているとしても過言ではありません。
データ信頼度が高く世界標準ともいえる「標準貫入(ボーリング)試験」は、原位置に孔をあけて実際の土質確認や土質試験ができるため、正確性・信頼性が高い調査方法です。しかし、コストの問題等から鉄筋コンクリート造や4階建て以上の高層建物に採用されることが多く、一般的な宅地などには向きません。
軽い建物の場合には、人工の地震波を発生させる「表面波検査」なども一部で採用されていますが、近くに構造物がある場合には波形の出方が変わるなど、データの見方や数値の取り扱い方が一般的でなく、正確なデータを取るには難しい調査方法でもあります。
このように、調査方法によってそれぞれに特徴はありますが、どの調査をするにしても最低限必要とされるのは、定期的な機械メンテナンスの実施、地盤の特性が分かっている有資格者の配置、そして解析手法でしょう。どの調査方法も十分に確立された調査方法ではありますが、それ以上に大事なのはそのデータを取り扱う人や会社のルール・モラルなのかもしれません。
地盤調査や改良工事をちゃんと行ったにもかかわらず、地盤に起因した「不同沈下事故」が起きてしまう事が少なからずあります。そういった事故に備えて「地盤保証」というサービス制度を提供している企業もあります。地盤保証では期間や保証金額を設定し、トラブル発生時の原状回復の工事費用などを保証しています。
しかし残念ながら、なかにはずさんな地盤保証サービスもあるようです。実際に不同沈下事故が起きた際、その責任の所在や費用の負担を建設会社、地盤調査会社、改良工事会社、地盤保証会社が互いになすりつけ合うことになり、なかなか原状回復してくれないことも。信頼できる地盤保証制度を選ぶために、大手の損害保証会社が関わっているなど、保証の担保や原状回復のシステムがしっかりと構築されている会社を選ばなければなりません。
地盤調査を依頼する際に重要なのは、なんと言っても会社選びです。きちんと目的に合った調査方法を採用し、データの間違いや改ざんのない報告書を提供してくれることはもちろんですが、依頼する調査会社や改良工事会社の不同沈下の事故率はどうなのか、また沈下事故が起きてしまった場合の保証内容がどうなってるのか、事前にきちんと確認を行い納得できる会社選びをしましょう。
沈下修正工事ともなれば多額の費用と期間が必要になるので、しっかりと保証対応をしてくれる会社でなければ大変なことになってしまいます。