土地購入前の地盤調査とは？

土地を購入する際、地盤が建物の建築に適しているかどうかを知るために、地盤調査は欠かせません。この記事では、土地購入前の地盤調査は可能なのか、メリットや具体的な調査方法について解説します。

土地購入前の地盤調査は可能？

土地を購入する前に地盤調査を実施するのは、法的に禁止されていないため可能です。しかし、土地の売買契約が締結されるまで、その土地は売主の所有物であり、地盤調査を行うためには売主の許可が必要。

多くの場合、不動産会社や売主は契約後の地盤調査を推奨しており、契約前に地盤調査を行うのは難しい場合が多いです。ただし、売主が許可を出せば土地購入前でも地盤調査は可能。

地盤調査を契約の前提条件として考えている場合、不動産仲介業者を通じて売主に確認を取るのが良いでしょう。また、地盤調査を行うためには、住宅の間取りや建築計画がある程度固まっている必要があります。

土地購入前に地盤調査を行うメリットは、以下の2つです。

土地購入前の地盤調査により、リスク評価の正確性が向上します。ハザードマップや過去の利用から推測する方法に比べ、専門的な地盤調査によって得られるデータはより具体的で信頼性が高いです。

この情報を基に、土地がリスクを伴う場所であることが明らかになれば、リスクを避けるため購入を見送る選択が可能になります。

地盤調査を行うことで、必要となる地盤改良工事の規模と費用を事前に把握できます。土地購入後に発生する予期せぬ追加費用のリスクを回避し、トータルの建築コストを正確に計算するのに役立つでしょう。

地盤が弱いと判明した場合、高額な改良工事の必要性を考慮し、その土地の購入を見送ることも一つの選択肢となり得ます。また、改良工事の費用をあらかじめ知っておくことは、総予算の計画立てにおいてもメリットとなるでしょう。

土地購入前に行う地盤調査の方法は、次の3つです。

土地の歴史を調査することは、地盤の強度を理解する一つの手段です。例えば、新たに造成された土地や海辺の埋め立て地、沼地や湿地、以前は田んぼだった土地、谷を埋め立てた土地などは、もともとの自然地形に比べ地盤が弱い可能性が高いです。

土地の過去を知るためには、地域の古地図を確認しましょう。役所や図書館で調べられます。

ハザードマップは、土地の災害リスクを理解するのに役立ちます。国土交通省のポータルサイトからアクセスでき、土砂災害や地震防災、建物被害などのリスクを視覚的に示しています。

特に、土砂災害マップや液状化マップは、地盤リスクの高い地域を特定するのに役立つでしょう。ただし、ハザードマップの種類は地域によって異なるため、具体的な地域の情報を確認するようにしてください。

全国地盤サーチ「GAIA」は、地盤の強さを3段階で表示し、地盤調査の参考になります。

良好な地盤、表層部分が軟弱な地盤、深い部分まで軟弱な地盤と3つにカテゴライズされており、各ピンマークをクリックすることで、その地盤の状況が分かります。

土地購入前の地盤調査は法的に可能であり、売主の許可が得られれば実施できます。リスク評価の正確性を高め、地盤改良工事のコストを把握するのに役立つでしょう。

四国で土地購入前の地盤調査を検討しているなら、ハザードマップや全国地盤サーチ「GAIA」を活用してみましょう。地盤の強度を把握し、安全な土地選びに貢献してくれます。