「埋設物調査」とは、地盤の中に埋まっている異物や不純物を調査する方法です。また空洞の有無も調べられます。
埋設物がある場合、建物を建てる際に工事が中断されたり、追加で撤去工事が必要になったりすることがあります。本記事では、四国で地盤調査・地盤改良を検討する際に知っておきたい埋設物調査について解説します。
このページで分かること
埋設物調査とは、地中に埋まっている異物や構造物を調査する方法です。産業廃棄物や構造物の基礎、埋設管などを発見するために用いられ、深さ2~3mまで非破壊で検査できます。
地盤調査における埋設物調査のメリットとして挙げられるのは、非破壊検査であり、迅速に調査を完了できる点です。また建物が建っていない場合でも、土地売却・構造物建設のトラブルを避けるため埋設物調査が採用されることもあるでしょう。地中の埋設物を把握せずに建物を建て始めた場合、工事が中断されたり、費用を負担して撤去する必要が生じたりするためです。売買契約後に、売主が契約不適合責任を問われる可能性もあります。埋設物があることで地中に空洞が生じ、地盤強度が低下する場合があります。地盤沈下や陥没を防ぐために、埋設物調査は有効です。
建物の竣工図や設計図をもとに、埋設物の有無を推測する調査方法です。
古地図、登記簿、航空写真、行政調査など過去の土地の状況を調べて、埋設物が埋まっている可能性を割り出します。
レーダー探査機を用いて電波の反射波を計測し、埋設物の有無を調査する方法です。
ボーリングマシンを使用して地盤に穴を開け、埋設物の有無や地盤の強度を調べます。非破壊検査ではありません。
電磁誘導を利用して地面の電気的変化を確認し、埋設物の有無を調査する方法です。
地面に振動を与え、その振動が伝わる速度を測定して地層を調査する方法です。主に地盤の強度を確認する際に使用されます。
埋設物を直接確認する方法で掘削が必要です。そのほかの調査方法で、埋設物があると判断された場合に採用されます。
埋設物調査で地中に空洞が見つかった場合は、掘削と埋め戻しによって対処します。もしも埋設物が見つかった場合には、地盤の更生や補修工事が必要になることがあります。
埋設物調査は、地盤内の異物や空洞を確認するために不可欠な工程です。地盤沈下や工事中断のリスクを回避するため、事前に適切な調査を実施しましょう。四国で地盤調査・地盤改良を検討する際には、埋設物調査の重要性を理解し、適切な方法を選択することが大切です。
A. 埋設物調査とは、地中に埋まっている異物や構造物、空洞などを確認するための調査です。産業廃棄物や古い基礎、埋設管などの有無を把握し、建築工事時のトラブルを防ぐ目的で行われます。
A. 地中に埋設物があると、建築工事の途中で工事が中断されたり、追加の撤去費用が発生したりする可能性があります。また、空洞による地盤沈下や陥没リスクを把握するためにも重要な調査です。
A. 地中からは、古い建物の基礎、コンクリート片、産業廃棄物、埋設管、井戸跡などが見つかることがあります。過去の土地利用状況によっては、予想外の埋設物が発見されるケースもあります。
A. 図面調査や地歴調査、レーダー探査、電磁誘導法、ボーリング調査、試掘調査などがあります。調査目的や土地の状況に応じて適切な方法が選択されます。
A. レーダー探査や電磁誘導法などは非破壊で実施できるため、地面を大きく掘削せずに調査可能です。ただし、詳細確認が必要な場合には試掘調査などが行われることがあります。
A. 地中に空洞が確認された場合は、掘削を行ったうえで埋め戻しや補修工事を実施するのが一般的です。必要に応じて地盤改良工事を行い、安全性を確保します。
A. はい、重要です。売買後に埋設物が発見されると、契約不適合責任に発展する可能性があります。事前に埋設物調査を実施しておくことで、売主・買主双方のトラブル防止につながります。